世界的にサステナビリティを追及することが先進と言われる時代、SDGs投資やESGというキーワードが各業界で言われるようになってきた。SDGsは「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載の2030年までの国際目標で、ESGとは「環境」（Environment）・「ソーシャル」（Social）・「ガバナンス」（Governance）に関する生産消費活動を推し進めるものである。近年、化粧品業界でも少しずつ進展が見られるようになってきたが、この流れは、兼ねてより長井美有紀が『革新的ビューティー論』として注目してきたテーマの一つでもある。化粧品業界では、当初は環境配慮が難しい分野とされてきたが、ナチュラル＆オーガニック製品の台頭、「環境配慮型」製品の投入により、一般に浸透してきた。特にヨーロッパなどの先進国では、あえて言及するものではない、むしろ一般的なコーポレート・ブランド施策となっている。世界のみならず日本でも、既に他業界では、既にそれぞれに相応しい形でSDGs投資が進んでおり、中長期的とはいえ、SDGs投資・ソーシャルビジネスを推奨している企業は、売上が緩やかに伸長しているという。 化粧品業界の動向を見てみよう。先述の、ナチュラル＆オーガニックであること、生物多様性を考慮した原料調達や植物幹細胞の培養、加工時の工業廃水や土壌汚染への配慮など「環境配慮型」製品であるかというのは、もはや“先進”ではなく当たり前の施策だ。
テクノロジー×サステナビリティを提案する原料メーカーのハネウェルでは、消費者にとってより安全でかつ環境負担が少ない、エアゾールスプレー製品の開発が可能になる「テトラフルオロプロペン」を提供。一般的なエアゾールスプレー製品では、もともと、LPGのような燃焼性に対する安全への心配、またCO2排出など言われてきたが、このような製品ジャンルで環境テクノロジーを駆使した原料は目新しい。また、テクノロジー×サステナビリティといったコーポレートブランディングも、美容マーケティングにおいては先進的な取り組みである。
日本企業では、自然派洗剤を展開するサラヤの新事業が目新しい。同社は、ホホバオイルの原料生産ならびに採集におけるソーシャルビジネス投資を2018年から行っており、採集された原料は今後化粧品開発に用いられる。国内の化粧品メーカーなどでは、ここまでのSDGs投資はとても珍しく、まだまだ未開拓な市場と言える。国内ではこれを契機として、各社で新規事業の一環としてのSDGs投資が進むとみられる。日本企業のモノづくり精神とSDGs投資により、今後世界へのさらなるアピールポイントになっていくのではないだろうか。
また、消費者が行えるSDGs支援方法とは、こういった製品を購入すること、またそれをシェアしていくことでもある。当社でも兼ねてから消費者への普及活動は実施しているが、企業側もSDGsに関連したアピールだけでなく、根本となる考え方を提案していくべきである。企業・消費者が一体となって、生産・消費活動を行う社会が望ましい。

■欧州化粧品ブランドのサステナビリティ取組み事例
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