グローバル消費者調査レポートが発表され、2021年は特に世界の消費者の76％が健康や安心安全に配慮するといったことが話題になるものの、サプライチェーンや気候変動、地球環境・グリーン、テクノロジーやパーソナライズが2022年はさらに加速すると予測され、様々なビジネス戦略が注目されています。

パンデミックなどでサプライチェーンの混乱が起こったことで、特定の消費者はサブスクやレンタルなどの費用対効果の高いオプションに切り替えるなどがあるといいます。これは、様々な業界で見られました。また、長引くロックダウンなどで、2015年時の2倍の24%の消費者が自宅でできる簡単なリフレッシュ方法やメンタルケアへ重点もおかれるようになりました。
気候変動については、地球環境への不安や急激な気候変動により、ネットゼロ経済を目指した環境活動を重視されるようになりました。2021年には、世界の消費者の35%が積極的にCO2削減に取り組みました。（正味）ネットゼロへの取り組みやブランドからの透明性に関する発信は、消費者意識と行動の意図との間のギャップが縮小するにつれて、環境に配慮した消費者にとって重要な市場戦略となるでしょう。プラスチックの使用量の削減、食品廃棄物の削減、リサイクルがこの考え方をリードしているのですが、低炭素な食事、エネルギー効率の高い住宅、持続可能な旅行などはまだまだ初期段階にあるといいます。同調査によれば、地球環境に優しい消費者向け製品の最大の障壁の1つは”価格”であり、専門家の43％が、これらの製品にもっとお金を払う消費者の意欲欠如が、ビジネスの持続可能性イニシアチブを妨げていると報告しています。企業も環境負荷を軽減するためにかかるコスト（従来品に比べて高くなること）をきちんと説明することが求められます。
また、サステナブル生産においては、DXなどテクノロジーとの絡みが重要になります。コンテンツやデザインをクラウドソーシングしたり、独自のフォロワーを構築して製品を宣伝したりすることや、仮想社会環境・AR / VRの採用など新しい宣伝方法が盛んになってきています。
さらに、より安全でよりクリーン、より環境にやさしい環境にということで、地方に移住する人々も増えているといいます。日本国内でもコロナ以降盛んになりましたが、地方で都会と同じサービスを受けられるように、eコマースの流通を強化し、持続可能な製品ラインを拡大することが求められるでしょう。

地球環境という視点でも、このように様々なイノベーションを生み出すことができます。海外の先進事例をもとに、withコロナ時代の消費行動を支えるイノベーションを生み出しましょう。