主要11カ国にまたがる専門調査で、食品およびニュートリション業界の2022年の消費トレンド予測として、”shared planet”が上がっています。これは、消費者のエシカルや環境配慮意識の高まりからとされています。その上位2位は、廃棄物削減(43%)、適切な食生活(32%)となっています。

Shared planet:
グローバルトレンドというか、グローバル危機から始まったエシカルや環境意識への高騰。環境や社会的インパクトを考慮しながら、環境へ影響がゼロもしくはプラスであるという企業が出す主張へ信頼を促進するために、企業間で協業する必要があります。それが”シェアー・プラネット”という考え方です。それには、各企業が迅速かつ明確に、またより具体性のある信頼できる情報や認証、それらにふさわしいブランドやラインナップが必要です。

Plant-based:
肉や魚、乳製品などの”模倣”ではなく、Plant-basedの代替品は、持続可能な食生活の選択です。Shared Planetの次に、よりメジャーになる志向だといわれています。消費者も、Plant-based食品を使用することが環境にとってより良く、また健康にも良いと考えています。この流れは、数年前からすでにグローバルではあり、こちらでも何度も述べてきました。日本国内では、サステナビリティ・SDGsなどのワードがメジャーになってから、より注目されるようになってきました。

テクノロジーをテーブルに（Tech to Table）：
環境配慮を推奨すると、限りある自然資本を有効に使う必要があります。そこで出てくるのが、テクノロジーとの絡みです。適切に”パーソナライズ”された食事をとるために、アプリやAI搭載機器などに注目が高まっています。日本国内ではまだこの分野は遅れていますが、データ共有やそれに基づいた新しい商品開発や食品技術が求めらえるようになるので、非常に注目しています。

食事の機会のシフト：
コロナパンデミック以降、自宅での食事に慣れてきたことで、今後は外食が好まれる傾向が生まれるでしょう。ここで、企業は社会的習慣が変わってきた一般大衆に向けて、商品提供されるより良い方法を模索しなければなりません。最近はあまり使われなくなりましたが、まさにニューノーマルな外食スタイルが求められるでしょう。

消費者の声：
消費者は、ブランドに対してリアルとデジタルに対する関心により責任を持つことを求めています。また、食品や飲料が彼らの政治的・社会的・エシカルなバリューに合っているかが重要だとされています。日本ではあまり馴染みがないかもしれませんが、商品選択に様々な要素が関わってきます。その一つがエシカルです。

エシカルや環境配慮は、今後も商品選択において重要なカギになってくるでしょう。